戒名とは――先祖供養の真実と虚偽

自分の葬儀希望しない34％　(読売新聞9月15日朝刊 首都圏40歳代以上)

調査は8月中旬、ＮＰＯ法人「永代供養推進協会」　（東京）が東京、神奈川、千葉、埼玉の４都県に住む40歳代以上の計300人を対象にインターネットを通じて行った。
埋葬先については、「先祖代々の墓」が28％で最も多かったが、「残された人の自由に任せる」が21.7％、「考えていない」も19％に上った。
アンケート結果について同協会代表理事の小原崇裕さんは「葬儀を希望する人の中にも、家族らに面倒をかけたくないという気持ちが見て取れる。埋葬先については、首都圏で先祖代々の墓があるケースは減っており、どうすべきか決めかねている人が多いのではないか」と話している。

それによると、、葬儀を希望しない人が34.3％おり、主な理由は「葬儀はしなくていいという考え方だから」　「お金をかけたくない」　「経済的に難しい」など。葬儀を希望する人は49.3％。その中でも「身内や親しい人だけでいいから行ってほしい」が35.7％を占め、「人並みに行ってほしい」は7.7％にとどまった。
　　　　読売新聞2009年9月15日朝刊より

戒名料金の現状とその裏舞台

上記の新聞記事でもわかるように、自分の葬儀をしなくてもよいという人が増えつつあります。
「お金をかけたくない」　「経済的に難しい」という理由です。
それは葬儀にかかる費用の膨大さです。
今や葬儀の時に寺院に支払う費用の平均は54.9万円もかかるからです。
特に戒名の料金が不可解なほど高額戒名代金になっています。

戒名の値段だけで数十万円が相場だとも言われています。
上は数百万円にもおよぶ戒名料金を含むお布施が請求されることもあるようです。

寺院が、戒名料は取っていない、お布施でいただくと言っても、実質は戒名代金が含まれています。

寺院の僧侶が生活し、寺院である宗教法人を運営するのに重要な資金源になっているのが現状です。

ちなみに日本の寺院は一つ一つの寺院が宗教法人になっています。
本山のような大寺でなくても小さい寺院でもそのお寺ひとつが宗教法人です。
その住職はその宗教法人の代表者(代表役員と言います)で、
その法人から給料をもらっています。

宗教法人は、いわゆる法人や社団法人や学校法人などと違って税制上かなり優遇されています。宗教法人には法人税がかからないのです。普通は法人には、事業税と住民税という2種類の税金が課せられ、代表者にもまた所得税と住民税が課せられるいわゆる2重課税なのですが、宗教法人は前者は無税です。

それをよいことに宗教法人が一般事業を営んで、税金を免除されている例も多くあります。

あるいは、どう考えても人の心や魂の幸福とは考えられないようなカルト集団が宗教法人の申請をして、税金を免れていることも多いのです。10年くらい前世の中を騒がせたカルト集団も宗教法人格を取得していました。

世間にはあまり知られることなく活動している宗教法人も多いようです。

日本の仏教の体制批判をしようというわけではありませんが、仮に戒名が100万円でつけられたとしても、原価のほとんどない戒名料の売り上げ100万円全部が住職・僧侶に入るわけではありませんし、代表役員である住職の給料が増えるわけではないです。
寺院の維持に大部分が経費として消えていきます。

それは製造原価何十円の化粧品が数万円で販売されたとしても、広告代や人件費や流通コスト、開発費に大部分の経費がかかるのと同じです。

しかしながら、時代の変遷と共に、日本仏教は、仏教本来の進路からはずれ因習化してしまい、葬式仏教と揶揄されるような現状になっています。

本来あやしい宗教・カルトとは はっきりと区別をして、人心の幸せを説くのにもっともふさわしい仏教が、そういった状態なのは誠に残念なことです。

釈尊は、入滅(なくなる)前に、弟子の「釈迦如来の亡きあとは、だれを頼りにしたらよいのか？」という問いに対して、
「自己をよりどころとするのが良い」と言うメッセージを残しました。

当会では元々の釈尊の趣旨に戻り、自分の心と言葉と行ない(身口意)の規範の戒を受け、戒名を 死後ではなくて、できるだけ生前につけようということです。
また、故人に対して経済的な理由で寺院から戒名を受けられない方あるいは寺院には関係のない霊園等で納骨をされる方に適切なお代金にて戒名を授与しております。

勿論、仏教をどうしても信仰できない方、他宗教を信仰しているという方は、戒を受ける必要もありませんから、戒名を持つ必要はありません。